研究

2017/12/12　|　（新）経済・社会　|　

オランダ生活の質に関する調査の実施

当研究所高橋義明主任研究員は、エラスムス・ロッテルダム大学のルート・フェーンホーフェン教授と共同でオランダ生活の質に関する調査を行っています。参加者はオランダ全国から無作為に抽出されています。本研究は、独立行政法人日本学術振興会の二国間交流事業オープンパートナーシップ共同研究による支援を受けて実施し...

2017/12/06　|　（新）外交・安全保障　|　

「日台対話２０１７東京会議」の開催について

　日台対話２０１７は、当世界平和研究所（IIPS）と遠景基金会の共催により、１１月２２日に東京で開催された。本対話は、２００２年以来日本・台湾の有識者が毎年交互に訪問し、アジアの政治・経済・安全保障等について自由かつ広範に議論するもので、今回で１６回目を迎えた。今次会合では、日本からは佐藤謙・IIP...

2017/10/10　|　（新）外交・安全保障　|　

第8回 東京－ソウル・フォーラム：変化する国際秩序の中での日韓関係

世界平和研究所（以下、IIPS）と韓国のシンクタンクであるソウル国際フォーラム（以下、SFIA）は、2017年9月22日～9月23日に「第8回　東京-ソウル・フォーラム」を韓国ソウル市内で開催した。 東京-ソウル・フォーラムは、日韓の相互理解促進・日韓関係の友好的発展を目的とし、外交・安保・経済・社...

2017/06/16　|　（新）外交・安全保障　|　

『Asia-Pacific Review』 Vol. 24, No. 1 を刊行しました

下記のリンクからご覧ください。 https://www.tandfonline.com/toc/capr20/24/1?nav=tocList...

2017/05/31　|　（新）産業・通商　|　

日本銀行は、円安等のサプライショックによる一時的な物価上昇に満足するのではなく、マイルドなインフレの重要性と最終的な到達目標（2％のインフレと3％超のベースアップ）の必要性について経営者団体及び労働組合と見解を共有した上で、価格・賃金設定の行動パターンの変更を強く求めるべきである

北浦修敏 主任研究員による研究レポートを掲載しました。 「日本銀行は、円安等のサプライショックによる一時的な物価上昇に満足するのではなく、マイルドなインフレの重要性と最終的な到達目標（2％のインフレと3％超のベースアップ）の必要性について経営者団体及び労働組合と見解を共有した上で、価格・賃金設定の行...

2017/03/30　|　（新）外交・安全保障　|　

インドネシアで国際会議「東アジアの海洋安全保障――地域的、実務的協力」（世界平和研究所・インドネシアCSIS共催）を開催しました。

会議の模様はこちらをクリックしてください。 ...

2017/03/23　|　（新）外交・安全保障　|　

インドネシアでの国際会議「東アジアの海洋安全保障――地域的、実務的協力」（世界平和研究所・インドネシアCSIS共催）

2017/03/23　|　（新）外交・安全保障　|　

インドネシアでの国際会議「東アジアの海洋安全保障――地域的、実務的協力」（世界平和研究所・インドネシアCSIS共催）

１　日　時 　　２０１７年２月１３日（月）～２月１４日（火） ２　場　所 ジャカルタ　インドネシアCSIS 講堂 ３　実施経緯 世界平和研究所では、2015年12月に発表された「東アジアの海洋安全保障に関する中曽根提言」を具体化するための検討を行うべく、防衛省・自衛隊及び海上保安庁の元幹部並びに学...

2017/03/09　|　（新）産業・通商　|　

中国経済研究報告書（平成28年度）

　中国経済研究会の報告書を掲載しました。 「中国経済研究報告書（平成28年度）」（PDF） ---------- 　外交・安全保障問題を考えるにあたり、国の基礎となる経済情勢に着目することは重要です。特に、中国との関係において、貿易や直接投資を通じて中国と世界の各国の経済的な結びつきは拡大・深化して...

2017/01/12　|　（新）外交・安全保障　|　

提言『米国新政権と日本－新時代の外交安保政策－』を発表

提　　言 　『米国新政権と日本－新時代の外交安保政策－』 トランプ新政権の誕生は、戦後長らくリベラルな国際秩序を支えてきた米国において、国際協調よりも自国の利益を優先すると明言する政権が誕生するという、我が国のみならず世界に対しても大きな情勢の変化となる可能性がある。そこで、世界平和研究所では、日...