インド太平洋地域に対する第2次トランプ政権の政策の現時点での見通しや、各国の同政権に対する見方について中曽根平和研究所・日米同盟研究会メンバーが議論しました。
ウクライナ戦争を始めとするロシアと旧ソ連地域の隣国の動向や国際関係、同戦争の下でのロシアの内政や外交の展開について、中曽根平和研究所・ロシア研究会のメンバーが多角的な視点からのプレゼンテーションおよび質疑応答を行いました。
ハイブリッド戦争における偽情報の流布、サイバー攻撃と組み合わせた認知戦の展開などに関する最新動向ととるべき対策について中曽根平和研究所・情報空間のリスク研究会のメンバーが議論しました。
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中曽根康弘賞は新しい国際秩序の創造、地域経済協力体制の構築、飢餓・貧困の克服、パンデミックや激甚災害への対応及び環境・エネルギー問題など、地球規模の課題に積極果敢に取り組み、かつ、国際的に業績をあげている若い世代を対象として、2004年に創設された表彰です。現在、第21回(2025年度)の募集を行っております。みなさまからのご推薦・ご応募をお待ちしております。(受付締め切り:2025年4月末)
本号の執筆者は田中明彦、伊藤亜聖(他)、津上俊哉、SINAN LEVENT、本名純、梅田邦夫(敬称略)です。
韓国・北朝鮮研究会コメンタリーNo.12「日韓安全保障協力発展の成果と限界」(伊藤弘太郎・一般財団法人キヤノングローバル戦略研究所主任研究員)を掲載しました。
韓国・北朝鮮研究会コメンタリーNo.11「北朝鮮の「敵対的2国家」政策とその後の展開」(横溝未歩・中曽根平和研究所協力研究員)を掲載しました。
中国・台湾研究会コメンタリーNo.5「南シナ海は台湾問題のために荒れたのか?2023 年から24年の中比関係の分析」(毛利亜紀・筑波大学人文社会系助教)を掲載しました。
多国間関係研究会コメンタリーNo.5「海上自衛隊の護衛艦による台湾海峡の航行」(鶴田 順・明治学院大学)を掲載しました。
柿原主任研究員によるコメンタリー「中国、インドの鉄鋼業における低、脱炭素化の取組み」を掲載しました。
多国間関係研究会コメンタリーNo.4「いわゆるグレーゾーン事態への対処について 国際法の観点から」(鶴田 順・明治学院大学)を掲載しました。
2月26日にNPI公開ウェビナー「第2次トランプ政権はインド太平洋地域にどう関わるか」を開催しました。
2月23日にNPI/北大SRC共催シンポジウム「4年目を迎えようとしているウクライナ戦争とロシア・旧ソ連諸国」を開催しました。
大澤主任研究員のコメントが日本経済新聞に掲載されました。
佐藤主任研究員の共著論文が『国際政治 214号(2025年1月)』に掲載されました。
Quarterly 第16巻第1号(2025年1月)
大澤主任研究員の執筆した『SNS時代の戦略兵器 陰謀論』がWedge社より発売されました。
12月18日にNPIウェビナー「技術革新と情報空間のリスク:偽情報と認知戦の最前線」を開催しました。
大澤主任研究員のコメントが共同通信から配信され、加盟各地方紙に掲載されました。