ハイブリッド戦争における偽情報の流布、サイバー攻撃と組み合わせた認知戦の展開などに関する最新動向ととるべき対策について中曽根平和研究所・情報空間のリスク研究会のメンバーが議論しました。
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中曽根康弘賞は新しい国際秩序の創造、地域経済協力体制の構築、飢餓・貧困の克服、パンデミックや激甚災害への対応及び環境・エネルギー問題など、地球規模の課題に積極果敢に取り組み、かつ、国際的に業績をあげている若い世代を対象として、2004年に創設された表彰です。現在、第21回(2025年度)の募集を行っております。みなさまからのご推薦・ご応募をお待ちしております。(受付締め切り:2025年4月末)
本号の執筆者は田中明彦、伊藤亜聖(他)、津上俊哉、SINAN LEVENT、本名純、梅田邦夫(敬称略)です。
10月24日、中国が「歴史戦」をしかけるサンフランンシスコ講和条約体制をはじめ台湾・沖縄等の諸問題について、研究の第一線で活躍するパネリストが議論しました。
10月21日、中曽根平和研究所は「新時代の日米関係を切り拓くー日本の針路とアメリカ新政権ー」と題する提言書を公表し右提言書に関するウェビナーを開催しました。
11月5日に迫った米国大統領選挙について、2人の米国専門家からお話を伺いました。
多国間関係研究会コメンタリーNo.5「海上自衛隊の護衛艦による台湾海峡の航行」(鶴田 順・明治学院大学)を掲載しました。
多国間関係研究会コメンタリーNo.4「いわゆるグレーゾーン事態への対処について 国際法の観点から」(鶴田 順・明治学院大学)を掲載しました。
中国・台湾研究会コメンタリーNo.4「中国における「軍事の智能化」の現段階」(八塚正晃・防衛省防衛研究所 主任研究官)を掲載しました。
中国・台湾研究会コメンタリーNo.3「中国人民解放軍による対台湾演習の実態と意図」(門間理良・拓殖大学海外事情研究所教授)を掲載しました。
河西研究員によるコメンタリー「初の国定教科書にみるロシアの対外歴史認識と問題点」を掲載しました。
中曽根平和研究所共同研究事業の日米同盟研究会は、「アメリカのアジア戦略論の最前線(政策論議動向分析:第2巻第6号)」を発表しました。
2月26日開催、NPI公開ウェビナー「第2次トランプ政権はインド太平洋地域にどう関わるか」のご案内
2月23日開催、NPI/北大SRC共催シンポジウム「4年目を迎えようとしているウクライナ戦争とロシア・旧ソ連諸国」(オンライン同時開催)のご案内
佐藤主任研究員の共著論文が『国際政治 214号(2025年1月)』に掲載されました。
Quarterly 第16巻第1号(2025年1月)
大澤主任研究員の執筆した『SNS時代の戦略兵器 陰謀論』がWedge社より発売されました。
12月18日にNPIウェビナー「技術革新と情報空間のリスク:偽情報と認知戦の最前線」を開催しました。
大澤主任研究員のコメントが共同通信から配信され、加盟各地方紙に掲載されました。
川嶋主任研究員の論文が『国際安全保障第52巻第3号(2024年12月)』に掲載されました。