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研究

2020年

2020/04/17 | (新)経済・社会 | 

高橋主任研究員の研究レポート「東京都心通勤と新型コロナウイルス感染拡大:1都7県のデータからの検証」を掲載しました。

高橋主任研究員の研究レポート「東京都心通勤と新型コロナウイルス感染拡大:1都7県のデータからの検証」を掲載しました。 本文(pdf)はこちらからダウンロードできます。 (要旨)    新型コロナウイルス感染症の陽性患者が東京を中⼼に指数関数的に増えている。政府は2020 年4 ⽉7 ⽇に新型インフ...

2020/04/06 | (新)経済・社会 | 

コロナウイルス危機に対する日本経済の対応力(林 茂 主任研究員)

コロナウイルス危機に対する日本経済の対応力 中曽根平和研究所 主任研究員 林 茂 1.はじめに 「緊急事態宣言」、「ロックダウン(都市封鎖)」、世界大恐慌来の経済危機、世界大戦以降最大の経済危機、日本車の世界生産半減など、コロナウイルスのパンデミック(コロナウイルス危機と呼ぶ)に伴い、背筋が凍りか...

2020/04/01 | (新)産業・通商 | 

米中経済研究会レポートNo.20―「中韓経済関係の緊密化と最近の変化」(百本和弘主任研究員)を掲載しました。

米中経済研究会レポートNo.20―「中韓経済関係の緊密化と最近の変化」(百本和弘主任研究員) レポート本文はこちらからダウンロードでご覧になれます。 (要旨) ●韓国の対中輸出は1990年代から2010年代初頭まで増加が続き、韓国の輸出総額に占める対中輸出の割合は約25%に達した。輸出主導型で成長を...

2020/04/01 | (新)産業・通商 | 

米中経済研究会レポートNo.19―「中国の「一帯一路」構想における天然ガス調達の現状」(横山昭雄主任研究員)を掲載しました。

米中経済研究会レポートNo.19―「中国の「一帯一路」構想における天然ガス調達の現状」(横山昭雄主任研究員) レポート本文はこちらからダウンロードでご覧になれます。 【要旨】 ●中国は経済成長にともない、燃料多消費社会になっているが、今なお国内産の石炭が主要なエネルギー源だったため、環境被害が深刻化...

2020/03/30 | (新)+テクノロジー | 

「デジタル時代の異分野連携コーディネート-個と個との認識・信頼醸成に基づく国際的情報発信・価値創造-」 (伊藤伸・東京農工大学教授、蛯谷敏・リンクトイン・ジャパン マネージングエディター) (「情報通信技術(ICT)と国際的問題」研究会コロキアム)

 中曽根平和研究所では標題につき、日経新聞にて産業系記者を経験したのちにアカデミアに転じ、農工大TLO初代社長を会社設立来務める伊藤伸・東京農工大教授、日経BP社にて日経ビジネス ロンドン支局長などを務めたのちにソーシャルネットワークサービス(SNS)の世界に転じた蛯谷敏・リンクトイン・ジャパン マ...

2020/03/27 | (新)+テクノロジー | 

"デジタル活用した経済強靭性確保"が挑む、新型コロナウイルスとの戦い 主任研究員 岩田祐一

"デジタル活用した経済強靭性確保"が挑む、新型コロナウイルスとの戦い (「情報通信技術(ICT)と国際的問題」研究会コメンタリーNo.7) 主任研究員 岩田祐一 (2020年3月27日09:30時点の情報に基づく)   ■新型コロナウイルスと移動制限、そしてキャッシュインフロー制約    新型コロナ...

2020/03/25 | (新)経済・社会 | 

高橋主任研究員の研究ノート(崎坂香屋子帝京大学准教授との共著)「米国疾病予防管理センター(CDC)による新型コロナウイルスに対する学校管理者等のための手引き」を掲載しました。

高橋主任研究員の研究ノート「米国疾病予防管理センター(CDC)による新型コロナウイルスに対する学校管理者等のための手引き」を掲載しました。 本文(pdf)はこちらからダウンロードできます。 (要 旨) ○日本政府の要請に基づき、79.5%の小中高校が春休みまで臨時休校となっている(3月17 日時点)...

2020/03/25 | (新)経済・社会 | 

江藤進主任研究員の研究ノート「「女性起業のエコシステム」 地方からSDGsの可能性」を掲載しました。

江藤進主任研究員の研究ノート「「女性起業のエコシステム」 地方からSDGsの可能性」を掲載しました。本文はこちらからダウンロードでご覧になれます。 (要旨) 〇日本では、少子高齢化等を背景に1億総活躍社会が掲げられ、女性の活躍が期待されてきた。他方、アフリカや日本を含むアジアの多くの国がSDGsの目...

2020/03/23 | (新)外交・安全保障 | 

EBPM(証拠に基づく政策⽴案)は⽇本で確⽴するのか:欧⽶の経験も踏まえて

高橋義明主任研究員による研究レポート「EBPM(証拠に基づく政策⽴案)は⽇本で確⽴するのか:欧⽶の経験も踏まえて」を掲載しました。 本文(pdf)はこちらからダウンロードできます。 (要旨)  ⽇本におけるEBPM(証拠に基づく政策⽴案)は官⺠データ活⽤推進基本法(2016 年)の制定、⾻太の⽅針2...

2020/03/16 | (新)+テクノロジー | 

新型コロナウイルスの世界的拡がりに対する"デジタルな"戦い 主任研究員 岩田祐一

新型コロナウイルスの世界的拡がりに対する"デジタルな"戦い (「情報通信技術(ICT)と国際的問題」研究会コメンタリーNo.6)   主任研究員 岩田祐一   ■新型コロナウイルスと流行の予測モデル    新型コロナウイルス(2019nCoV)の世界的拡大が止まらない。3月15日時点でのロイター通信...

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