中曽根康弘賞は新しい国際秩序の創造、地域経済協力体制の構築、飢餓・貧困の克服、パンデミックや激甚災害への対応及び環境・エネルギー問題など、地球規模の課題に積極果敢に取り組み、かつ、国際的に業績をあげている若い世代を対象として、2004年に創設された表彰です。現在、第21回(2025年度)の募集を行っております。みなさまからのご推薦・ご応募をお待ちしております。(受付締め切り:2025年4月末)
本号の執筆者は田中明彦、伊藤亜聖(他)、津上俊哉、SINAN LEVENT、本名純、梅田邦夫(敬称略)です。
10月24日、中国が「歴史戦」をしかけるサンフランンシスコ講和条約体制をはじめ台湾・沖縄等の諸問題について、研究の第一線で活躍するパネリストが議論しました。
10月21日、中曽根平和研究所は「新時代の日米関係を切り拓くー日本の針路とアメリカ新政権ー」と題する提言書を公表し右提言書に関するウェビナーを開催しました。
11月5日に迫った米国大統領選挙について、2人の米国専門家からお話を伺いました。
中曽根平和研究所共同研究事業の日米同盟研究会は、「アメリカのアジア戦略論の最前線(政策論議動向分析:第2巻第6号)」を発表しました。
中曽根平和研究所共同研究事業の日米同盟研究会は、「アメリカのアジア戦略論の最前線(政策論議動向分析:第2巻第5号)」を発表しました。
情報空間のリスク研究会「Foreign Malign Influence(FMI)対策におけるデジタル・プラットフォーマー(DPF)と政府の協力に関する論点」を実施しました。
KAS-NPI 共催セミナー 「地政学リスク下での重要鉱物とサプライチェーンをめぐる日EU連携」を開催しました。
韓国・北朝鮮研究会コメンタリーNo.10「尹錫悦政権3年目の日韓関係」(小池修・防衛研究所理論研究部政治・法制研究室主任研究官)を掲載しました。
当研究所は、コンラート・アデナウアー財団との共同提言書を公表しました
川嶋主任研究員の論文が『国際安全保障第52巻第3号(2024年12月)』に掲載されました。
第15回「東京−ソウル・フォーラム」~「日韓国交正常化60周年に向けて」を東京で開催しました。
大澤主任研究員のコメントが日本経済新聞電子版に掲載されました。
大澤主任研究員がNHKラジオに出演しました。
Quarterly 第15巻第4号(2024年10月)
『Asia-Pacific review』 Vol. 31, No. 2(SUMMER 2024)を刊行しました