ウクライナの状況、日本とウクライナの関係、今後の見通し等について、両国を国際社会に向かって代表する２人の現役大使に直接聞きました。
本号の執筆者は麻生太郎、川上桃子、八塚正晃、大澤淳、Axel Berkofsky、新井和久（敬称略）です。
前田主任研究員によるコメンタリー「米欧主導の国際ルール形成に向けた新プラットフォーム ～米国・EU貿易技術評議会（TTC）の政策的示唆～」を掲載しました。
川島研究本部長（東京大学大学院教授）によるコメンタリー「中国の学生による抗議運動と六四に向けての緊張」を掲載しました。
白石主任研究員によるリサーチノート「ウクライナ侵攻から見えたもの ～我が国への政策的含意～」を掲載しました。
木滝主任研究員によるリサーチノート「COVID-19による人口動態へのインパクトと 経済社会の中長期的課題」を掲載しました。
北東アジア情勢研究会は2021年度研究報告「朝鮮半島情勢展望のための主な論点」を掲載しました。
経済社会研究会は2021年度研究報告「新型コロナウイルス感染症が 経済社会に与える影響とその課題 －人・都市と地域・経済の観点から－」を掲載しました。
藤崎理事長のコメントが6月16日『読売新聞』朝刊に掲載されました。
6月7日に、NPI「知りたいことを聞く」シリーズ「『二人のウクライナ大使』に聞く」を開催しました。
川島研究本部長のコメントが6月10日『朝日新聞』朝刊に掲載されました。
当研究所の上席研究員に廣瀬陽子氏が就任しました
『Asia-Pacific review』 Vol. 29, No. 1を刊行しました
森聡上席研究員のコメントが6月1日『毎日新聞』朝刊に掲載されました。
細谷雄一上席研究員のコメントが5月31日『産経新聞』朝刊に掲載されました。
中山俊宏慶大教授のご逝去に際して
